CONSULTATION
このような不安があり通院・治療を受けていらっしゃる皆さんを対象に、産婦人科の専門医が、「がん治療による不妊」の予防や対策についてのご相談を伺います。 下記をご参考に、お気軽にご相談ください。
若年患者に対するがん治療は、その内容によって卵巣や精巣などの性腺機能不全、子宮、卵巣、精巣など生殖臓器の喪失により将来子供を持つ事が困難になる事(妊よう性の廃絶)があります。
原則として医療者と若年がん患者は、何よりも病気を乗り切ることが最大のゴールという共通の概念を有するため、がん治療によるこれらの有害事象を許容せざるを得ない現状があります。一方で若年がん患者は「がん」による恐怖のみならず、「妊よう性の廃絶」に関する将来の不安も抱えることになります。
現在、これらへの対策としては以下のことが挙げられます。
最も適した妊よう性温存の方法を選択するにあたり、がんの種類、がんの進行の程度、選択される治療方法、治療の開始時期、現在の年齢、配偶者の有無などの要素が重要になってきます。
若年がん患者に対する妊よう性温存の選択肢の普及を目指し、平成24年には日本がん生殖医療研究会が立ち上がり、岐阜県内ではがん診療を受ける患者に対して、生殖医療に関する情報提供(カウンセリングと可能な選択肢の提案)をするため、病院間の垣根を越えて連携する岐阜県がん・生殖医療ネットワークが立ち上がりました。
ご自身の担当医もしくは岐阜県がん・生殖医療ネットワーク事務局(岐阜大学医学部附属病院 産婦人科)にお気軽にお尋ねください。
相談は予約制です。また、相談にかかる費用は自費となります。ご相談希望者は現在のがん治療担当医にご相談ください。
相談者は、原則患者さんご本人に限りますが、ご家族の方がご一緒でも構いません。相談には、現在受診されている主治医からの紹介状(診療情報提供書)が必要になります。相談は、生殖医療に関する情報提供(カウンセリングと可能な選択肢の提案)になります。治療は行いません。相談に係る費用は、自費になります。
情報提供用紙の内容は可能な範囲で結構です。また、貴院の書式をご利用いただいても構いません。