医療現場では、医療従事者の一見取るに足らないような不注意等が、医療上予期しない状況や、望ましくない事態を引き起こし、患者の健康や生命を損なう結果を招くことがある。
われわれ医療従事者には、患者の安全を確保するための不断の努力が求められている。しかし、近年、医療内容・医療技術は飛躍的に高度化・専門化し、医療従事者個々人の努力にのみ依存した安全管理は困難となってきた。したがって、日常診療の過程に幾つかのチェックポイントを設けるなど、単独、あるいは重複した過ちが、医療事故というかたちで患者に実害を及ぼすことのないようなセーフティーネットの仕組みを院内に構築することも重要である。また、医療従事者全員が医療安全管理に関する情報を共有できる必要があることはいうまでもない。たとえばインシデント事例の報告・解析結果やリスク情報を職員が熟知でき、かつ随時改訂される医療安全マニュアルの内容等を速やかに職員にフィードバックできる体制を常に維持、稼動させることも、安全管理担当者側の責務である。
本指針はこのような考え方のもとに、病院全体の組織的な事故防止対策とそれぞれの医療従事者の個人レベルでの事故防止対策との二つの対策を推進することによって、医療事故の発生を未然に防ぎ、患者が安心して安全な医療を受けられる環境を整えることを目標とする。同時に、この目標達成に向けた行動が本院における医療の質向上にも寄与することを期待する。本院においては病院長のリーダーシップのもと、全職員がそれぞれの立場からこの問題に取り組み、患者の安全を確保しつつ必要な医療を提供していくものとし全職員の積極的な取組みを要請する。

本院における医療安全管理は、統括責任者として医療安全管理責任者を置き、医療安全を担当する副病院長をもって充て、医療安全管理室長、院内感染対策安全管理責任者、医療機器安全管理責任者、医薬品安全管理責任者、診療放射線安全管理責任者及び病院長から任命された各部門のリスクマネジャーを中心に、病院全体で継続的に取り組んでいくものとする。各分野の安全管理に関する審議を行う委員会は、医療安全管理責任者が統括する医療安全管理委員会の他に、医療事故対策委員会、院内感染対策委員会、医療機器安全管理委員会、薬事委員会、放射線管理運営委員会を設置する。
医療事故については、病院長が、院内での専門的検討が必要であると判断した場合には、拡大医療安全管理室員会議を設置する。また、病院長が、医療事故対策委員会における審議の過程で外部の専門家による客観的な調査、検証の検討が必要であると判断した場合には、外部の専門家を含む医療事故調査委員会を設置する。拡大医療安全管理室員会議及び医療事故調査委員会では、医療事故発生の原因究明に関することや医療事故の再発防止策の提言に関することについて審議する。
なお、各組織の医療安全管理に係る業務は次の通りである。

医療安全管理室は、「医療安全マニュアル」を整備し、医療安全管理委員会の承認を経て、各電子カルテ端末において常時参照できる体制を確保し、各部門等への配布を行う。この「医療安全マニュアル」に示された医療安全の基本的考え方や具体的方策、最新の知見等について、病院職員への周知徹底を図るための職員研修は、医療安全管理室が企画して、すべての職員を対象に年2回実施するほか、テーマ別研修等を随時実施する。臨床研修医や新入看護師、その他新規・中途採用職員に対してはこれとは別に研修を実施し、本院の医療安全管理の考え方をいち早く身につけさせる。
すべての職員は、自ら進んでこれらの医療安全管理に係る研修に参加し、医療安全に関する意識と知識を高めなければならない。

医療従事者と患者との間の情報の共有については、「岐阜大学医学部附属病院におけるインフォームド・コンセントの運用に関する要項」に基づき適切に実施するほか、患者・家族等から求めがあった場合には、「岐阜大学医学部附属病院診療情報開示要領」に基づいて診療情報を提供する。
なお、患者・家族が安心して医療を受けられるために、本指針について、指針の趣旨とその内容を一般にも公開する。

医療安全管理室は、医療安全を担当する副病院長、医療支援課・患者相談窓口担当者と密接な連携を図り、医療安全対策に係る患者・家族等の相談に適切に対応し、必要に応じて調査を行い、医療安全管理委員会に報告や改善策の提案を行う。

本指針と「医療安全マニュアル」は随時見直しを行い、改訂結果は病院職員に周知徹底する。
医療安全管理室は、医療安全に係る情報収集のため、関係各機関との連携を図り、積極的な情報の共有を図り、医療安全の向上に努める。

高難度新規医療技術等を用いた医療を提供する場合には、その適否等は、厚生労働科学特別研究班「高難度新規医療技術の導入プロセスにかかる診療ガイドライン等の評価・向上に関する研究班」によって作成された「高難度新規医療技術の導入にあたっての基本的な考え方」や関係学会によるガイドライン等を参考に高難度新規医療技術等評価委員会が述べた意見を踏まえ、臨床倫理室に置く各部門が決定する。